シェアリング・エコノミーにワークライフバランス、最近の若者を理解するキーワードとして多くのメディアがあげる言葉だ。これらは長い間目標として掲げられている「サステナブル（持続可能）な社会」を達成するためのキーワードでもある。環境問題や人権問題に敏感になり始めた若者につられるように、企業も社会的責任を果たすべく、サステナビリティを重視し始めている。大企業を中心として自社のCSR（企業の社会的責任）活動を載せた特設サイトを作る企業が多く存在する。また、世界4大会計事務所の一つであるKPMGが2017年に行った調査によると、調査対象となった4900社のうち約4分の3の企業がCSRレポートを発行してるといい、それだけ多くの企業がCSR活動を重視していることがわかる。
2006年にアメリカで始まった「サステナブル・ブランド国際会議」が、今年3月にヒルトンお台場にて開催される。日本で開催されるのは今年で3回目だ。昨年は、個人や家族からコミュニティそして地球まで規模を広げ、それぞれにとって持続可能な“グッド・ライフ”とは何なのかを定義することをテーマとし、参加者は企業をはじめとして 423におよぶ団体・組織から延べ1646人にも及んだ。今年は、昨年の議論をもとに「グッド・ライフをゴールとし、サプライチェーンや取引先・社員を含めて、自社・自組織を『再構築（Redesigning）』することをテーマとして掲げている。
2000人以上の来場者が見込まれる今年は、大企業の経営者やCSR企画の代表者から、県知事や市町村長、大学教授まで国内外で活躍するイノベーションリーダーが150人以上招待される。会期中には国内外の先進企業代表者による講演を中心に、複数の登壇者によるディスカッションや来場者参加型のワークショップなども行われる予定だ。
スポーツイベント、金融システム、途上国でのビジネス、食と農業など多くの側面から「グッド・ライフ」に向かうために企業や地域コミュニティ、そして消費者が持つべきサステナビリティについて考えることのできる内容となっている。
「サステナブル」な視点を持ち始めた企業やNPO、地域コミュニティなどの団体にとって必要なのは、その目標に沿って自社・自組織を「再構築」していくことで、他組織や地域社会との関わり方、自組織のメンバーの働き方、消費者やユーザーへのサービスの提供の仕方など様々な面からアプローチすることだ。「サステナブル・ブランド国際会議」では、そんな「再構築」のための具体的なアイデアやヒントが得られるかもしれない。企業はもちろん個人での参加も可能なので、興味のある人は是非参加してほしい。
